古沢祥一
SHOICHI FURUSAWA
Client Achievements
100 over
Advertising Carrer
19 years
媒体社、制作会社、ネット専業広告代理店、決済会社等を経て、タノンエックス株式会社創業
リスティング広告を中心に各事業者様へビジネス価値の最大化を目指す施策を定期的に支援
Yahoo! JAPAN (2004～2007)
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広告営業部SP3チームに所属し、中小の広告代理店を中心にインターネット広告の営業よりキャリアをスタート
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新聞社系列の中堅広告代理店、またインターネット専業のベンチャー会社を中心に「サーチワード」を中心とした広告営業を経験。担当した代理店では、優秀代理店賞を連続6期受賞する支援実績を作る。（※2005年までに合計8期受賞）
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また、当時としてはイレギュラーな内容、特集案件であった「専業学校」「大学」のクライアントを募る特集案件を担当するなど、広告枠営業に留まらない営業を推進
Magabon（2008～2009）
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その他会社への就職後に、当時、非常に興味が高かった「電通から1999年に独立したクリエイティブエージェンシー『TUGBOAT』」の関連会社Magabonへ就職
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株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモのFOMA®向け情報配信サービス「iチャネル®」に新設される「雑誌チャネル」における、雑誌情報の配信に関連する広告営業に従事
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既存でパートナーの出版社への営業活動と共に、新規で出版社への営業も実施。今まで取引のなかった経済誌や各業界専門誌との取引を開始することで貢献。営業は、電話、FAX、飛び込みなど、あらゆる営業手法はこのタイミングで経験を得る
Web design Agency（2009～2010）
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印刷会社が母体のWeb制作会社へ就職
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Webサイト制作営業を軸に、印刷、広告、Webコンサルティングなど手段を問わず営業活動を実施。Google Analyticsを活用したサイト分析報告サービスや、純広告、リスティング広告の取扱が増える状況となる
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リスティング広告の運用業務はこのタイミングよりキャリアが始まる。より高度な広告運用業務と、運用の経験を積みたいと考える様になる
FullSpeed（2010～2011）
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リスティング広告事業部に所属。入社後、約50社のリスティング広告運用代行業務を引き継ぐ。広告実費10万円～3,000万円規模まで中小～大手までの広告運用を経験。
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Facebook広告の取扱いについて開始したタイミングで運用担当としてSNS広告関連も業務を実施
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月額1,000万円規模の広告主を月額5,000万円規模までの売上増加に貢献。引き継ぎ時に不安定になっていた広告主、パートナーとの関係を良好にさせるなど成果を上げ、運用業務の”量”を追及することで多くの経験、実績、知識を得る。
GMO Payment Gateway（2011～2016）
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集客支援サービスの提供を開始。リスティング広告の運用代行サービスと共に、関連する各社ツールのクロスセルを開始。各ベンダーと協業でセミナーを多数開催し、講師出演回数が増加
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新卒入社、既卒入社共に広告運用業務をリードし、自らも営業兼運用担当として業務に従事。新規、既存ともに活動し、売上規模が飛躍的に拡大
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運用型広告を代行する新規事業立案、推進、営業、運用、組織体制の構築と、セールス、オペレーション全体の統括を経験。「Google Award最優秀賞」「Facebook広告キャンペーン優秀賞」などを受賞、「Yahoo!正規代理店 一つ星(★)」を獲得
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海外広告配信を正式なサービスとして営業開始。シンガポール、タイ、台湾への出張。クロスボーダー取引の経験を得て、海外配信、並びに海外法人との取扱社数を増やす
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決済をCVと定義した加盟店への運用型広告支援を実行し、他の広告代理店とは一線を画す「決済手数料＋広告代行手数料」のクロスセルの意義を軸に、営業活動、運用業務に実施。運用、アドバイザリー社数30社以上を経験
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経営企画室では、インバウンド(訪日外国人)×広告×決済、動画制作プラットフォーム×決済など、広告(AdTech)×決済(FinTech)を思考した新領域事業の立案、並びに業務提携交渉に従事。
ThanonX（2016～）
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リスティング広告の運用、並びにその周辺領域に関連する広告サービスを提供
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EC、不動産、金融、人材、教育関連など幅広く長期に渡り、かつ継続して広告関連サービスを提供。通常の広告代理店とは一線を画し「個」が活躍できる広告運用代行サービスを、パートナーと共に伴走。
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広告代理店、制作会社、事業会社まで、業界、業種、規模を問わずビジネス価値の最大化を目指す施策を定期的に支援
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広告に関連する新規事業を各社と共同で実施。社会課題の解決につながる事業の創出に取り組み、国内だけでなくASEANを含む海外でも広告関連事業の知見を活かして、新規事業への取り組みを推進